年齢別SNSアプリ利用状況の把握とLINE公式アカウントの実態に関するアンケート

Mobilus SupportTech Labでは株式会社ペンシルと合同で、SNSの利用動向とL公式アカウントに関する意識調査を実施。「20歳代」「30歳代」「40歳代」「50歳代」「60歳代」「70歳以上」の6世代の男女643名から回答を得ました。

調査概要

  • 調査の目的:年齢別SNSアプリ利用状況の把握、LINE公式アカウントの実態調査
  • 調査期間:
    • (若年層)2022年9月22日〜2022年10月6日
    • (シニア層) 2022年9月29日〜2022年10月3日
  • 調査対象:
    • (モビルス株式会社)Fastask登録者
    • (株式会社ペンシル) シニアモニター登録者
  • 調査方法:インターネットによるアンケート調査
  • アンケート回答者数:643名
    • 性別:男性 339名(53%) 、女性 304名(47%)
    • 年齢:20歳〜29歳 91名(14%)、30歳~39歳 99名(15%)、 40歳〜49歳 127名(20%)、50歳~59歳 128名、(20%)、 60歳~69歳 134名(21%)、70歳以上 64名(10%)
  • 設問項目の概要:
    • アンケート回答者の属性 ・普段利用する通信手段
    • SNSアプリの利用理由
    • LINE公式アカウント
  • 調査主体:
    • モビルス株式会社
    • 株式会社ペンシル  

調査サマリ

利用率トップのLINE。
ただし50歳以上/未満で利用方法の傾向に差

LINEは全世代で利用率トップとなりました。そのなかでも60歳代85%、70歳以上75%の利用率は注目すべき点です。しかしその使い方は年代により違いがあり、とくに「商品の使い方の問い合わせ」でLINEを利用することについては、50歳以上と50歳未満ではその割合は大きく異なり、後者の方が高い結果となりました。

「固定・携帯電話利用」と料金プラン

20歳代は電話を「利用していない」との回答が約3割ありますが、この年代はLINE電話など無料アプリを電話として多用している可能性があります。また、シニア層は携帯会社の通話定額サービスなどもあり、電話の利用率が高いという結果となっている可能性もあります。

LINE公式アカウントでは「クーポン・割引情報」が必須

LINE公式アカウントで欲しい情報としては、「クーポンや割引情報」が全ての年代で高い割合を示し、最も欲しい情報という結果が出ています。これは企業のLINE公式アカウントで外せないコンテンツとなりそうです。

LINEを質問・相談に活用するには、どの年代にもわかりやすいUI/UXが必要

調査結果によるとシニア層はLINE公式アカウントを情報収集のために利用している可能性が高い結果でした。また、若年層では何らかの手続きに利用した方も一定数いますが、「質問の仕方が分からない」との回答もあり、質問や相談窓口としての利用のためには、どの年代にもわかりやすいUI/UXが求められるようです。

主な調査トピックス

(1)10歳刻みの回答者数

  • 10歳刻みの年齢分布は概ね均一な比率となっていますが、70歳以上は回答者が減ります。
  • 若年層に比べ、年齢が高くなるほどITリテラシーが不足するためインターネット利用者が減り、回答者も減少するためと推察できます。

(2)年代別の各種SNS利用割合

  • 普段利用している通信手段は、全世代においてLINEがトップ。
  • 年代を問わずLINEとYouTubeは高い頻度で利用されていますが、それ以外のSNSは若年層ほど利用頻度が高くなります。
  • 携帯電話/固定電話は、高齢になるほど段階的に利用者が増加します。

(3)固定電話・携帯電話

  • 年代別に見ると高齢になるほど利用率が高くなり、SNSとは逆の傾向が見られます。
  • シニア層ではお店の予約などの連絡手段として電話が多用されており、70歳以降は商品の購入や使い方などの問い合わせ電話も増え、コンタクトセンターの対応は欠かせません。

(4)LINE公式アカウントジャンル

  • 「ショッピング」は各年代で最も割合が高く、60歳代までは年代に比例し割合が大きくなっています。
  • 20歳代は「ショッピング」以外にも「飲食」「メーカー」が近値となり、登録先が分散傾向にあるます。
  • 「行政・自治体・地域」「医療機関」はシニア層で登録が拡大しており、健康やコロナワクチン接種などの情報に敏感なことが想定されます。

(5)LINEに追加して欲しいサービス

  • 「ポイント、クーポン、無料スタンプの拡大」が最も多くなりました。お得な情報や無料スタンプなどの更なる拡大が求められています。
  • 「問い合わせ」についても約3割がサービスの充実を望んでいます。

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